スマートフォン実質0円の落とし穴

スマートフォンの毎月の支払いが出来ない人が年に200万件というニュースを見て、実質0円の売り方にも関係があるのではと思ってしまいます。

→ 実質0円の売り方はおかしくない?

でも書きましたが、実質0円だけは、販売方法がおかしいと思います。

実質0円の0円になるのは、「スマートフォン本体」のみです。毎月の通話料は、0円にならないのがポイントです。

■スマートフォン本体と毎月の通話料

スマートフォン本体は、2年間のローンで購入し、ローンの返済代金を電話通信会社が代わりに支払いますというものです。だからスマートフォン本体は、実質0円です。ということになります。

それにプラスして、毎月の通話料は、掛かってきます。大体6,500円です。この支払いが出来ない人が、年間200万件あるということになります。

支払いが出来ないから解約したいと考えますが、最初にスマートフォン本体を2年間のローンで購入しているので、解約すると残りのローン代を一括で支払わなければならなくなります。

毎月の通話料が支払えないのに、ローンの残金など支払えるはずがありません。解約したくても出来ない→毎月の支払いを滞納する。となってしまいます。

■実質0円とは

○2年間何事もなく支払えばスマホの本体価格は0円にします。これ以外に掛かるものは毎月の通信料6,500円くらいです。

○スマートフォン本体価格はローンで2年間きちんと支払ってください。毎月の支払いは、本体価格分だけ割引して約6,500円くらいで済みます。

というように読んでいて、おかしいことに気が付くはずです。

毎月、支払わなければいけない金額があるのに、本体価格だけ実質0円を強調しているのは、おかしいです。

本当にこんな販売方法は、良くないと思います。

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